学会・研究会 聴きある記 第2回
【学会・研究会 聴きある記②】第4回血管内留置カテーテル管理研究会ほか
投稿日：2017.07.01
2016年秋の学会・研究会。
ナースマガジン編集部の取材レポート
続きです！
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診療看護師がPlCCを行うことにより、医師の負担を軽減しチーム医療に貢献
PICCは中心静脈カテーテル挿入の一法として開発され、安全で感染率が低いとされている。
日本では2010年に保険適応となったが、いまだ普及率は低い。2015年10月の厚生労働省通知により、チーム医療の推進のために看護師の特定行為が明文化され38領域のなかにはPICCも含まれ、所定の研修を受けた診療看護師（NP）がPICCを行えるようになった。
2016年4月現在、249名の診療看護師が各領域で活動を行っている。診療看護師としてPICCを行っている柏本佳奈子先生（若草第一病院）、田村委子先生（国立病院機構別府医療センター）、村田美幸先生（国立病院機構高崎総合医療センター）が登壇し、臨床現場での活動の実際と成果を紹介した。
いずれの施設もこれまで数十件のPICC挿入・管理を行い、
①医師が手術などに専念できる、
②幅広い診療科より依頼があり症例が増えた、
③病棟看護師の不安が軽減した、
④依頼から施行まで迅速に対応ができるようになった、
などの成果がでている。
院内・患者の評価も良好で、なかにはPICC症例の約8割を診療看護師が担当している施設もあった。 全国的には診療看護師がPICCを行っている医療施設はまだ限られているが、医師の業務負担が軽減されるため、今後さらに普及することが期待される。
日本では2010年に保険適応となったが、いまだ普及率は低い。2015年10月の厚生労働省通知により、チーム医療の推進のために看護師の特定行為が明文化され38領域のなかにはPICCも含まれ、所定の研修を受けた診療看護師（NP）がPICCを行えるようになった。
2016年4月現在、249名の診療看護師が各領域で活動を行っている。診療看護師としてPICCを行っている柏本佳奈子先生（若草第一病院）、田村委子先生（国立病院機構別府医療センター）、村田美幸先生（国立病院機構高崎総合医療センター）が登壇し、臨床現場での活動の実際と成果を紹介した。
いずれの施設もこれまで数十件のPICC挿入・管理を行い、
①医師が手術などに専念できる、
②幅広い診療科より依頼があり症例が増えた、
③病棟看護師の不安が軽減した、
④依頼から施行まで迅速に対応ができるようになった、
などの成果がでている。
院内・患者の評価も良好で、なかにはPICC症例の約8割を診療看護師が担当している施設もあった。 全国的には診療看護師がPICCを行っている医療施設はまだ限られているが、医師の業務負担が軽減されるため、今後さらに普及することが期待される。
●パネルディスカッション２
専門家有志の地域連携から、違う立場の人たちとの関係作り、そして地域行政 へ
①古野芳毅先生（新潟県立柏崎特別支援学校）：多職種で取り組む障害 児童・生徒の食事会開催（バリアフリーお食事会）、
②荒金英樹先生（愛生会山科病院）：京都の食を支援する多職種・地域連携の現状と課題、
③山元絹美先生（元龍野・赤穂保健所）：保健所がコーディネートする多職種連携、
④矢澤正人先生（代理・小川氏／新宿区健康部）行政による摂食嚥下支援事業、 ⑤秋野憲一先生（厚生労働省老健局老人保健課）地域包括ケアシステムにおける摂食嚥下リハビリテーションの関わりと期待、
がパ ネラーとして登壇。
それぞれの場での摂食嚥下障害への支援、国の取り組みが紹介された。
質疑応答では、「医療・介護の連携をうまくするには？」、「全国的に摂食嚥下機能を評価できる人材が不足している」、などの意見が出された。
②荒金英樹先生（愛生会山科病院）：京都の食を支援する多職種・地域連携の現状と課題、
③山元絹美先生（元龍野・赤穂保健所）：保健所がコーディネートする多職種連携、
④矢澤正人先生（代理・小川氏／新宿区健康部）行政による摂食嚥下支援事業、 ⑤秋野憲一先生（厚生労働省老健局老人保健課）地域包括ケアシステムにおける摂食嚥下リハビリテーションの関わりと期待、
がパ ネラーとして登壇。
それぞれの場での摂食嚥下障害への支援、国の取り組みが紹介された。
質疑応答では、「医療・介護の連携をうまくするには？」、「全国的に摂食嚥下機能を評価できる人材が不足している」、などの意見が出された。
●ランチ∋ンセミナー
住み慣れた地域で暮らし続けるためにー食の支援からみた取り組み
菊谷武先生（日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニック）
厚生労働省の調査では、老健施設退所者のうち1年後も在宅療養を継続している人は8％しかいなかった。
中断した人では、ペースト食以下の食形態、口腔ケア全介助だった。施設と在宅を比較すると、在宅では摂食嚥下機能に合致した食形態をとっている人は少ない。
病院－老健施設・老人ホーム間では、提供される情報と受け手がほしい情報には違いがある。高齢者入居施設、通所介護施設を対象にアンケートを行った結果、 ①持ち込み食品や複数のとろみ調整食品を使用している、
②嚥下調整食の基準がなかったり、施設独自の名称を使用している、
などの実態が明らかになった。
「地域で食べるを支えるということは、咀噌障害、嚥下障害を抱えながらの地域で暮らすこと」だが、実際にはまだ切れ目だらけの地域支援体制。
このような現状を踏まえ、嚥下調整食、 介護食検索サイト「食べるを支える」を立ち上げた。 サイトでは、食分類、住所、業種・業態から医療施設、介護施設、介護食品取り扱い店等が検索できる。
ぜひサイトに登録して、情報も寄せてほしい。
厚生労働省の調査では、老健施設退所者のうち1年後も在宅療養を継続している人は8％しかいなかった。
中断した人では、ペースト食以下の食形態、口腔ケア全介助だった。施設と在宅を比較すると、在宅では摂食嚥下機能に合致した食形態をとっている人は少ない。
病院－老健施設・老人ホーム間では、提供される情報と受け手がほしい情報には違いがある。高齢者入居施設、通所介護施設を対象にアンケートを行った結果、 ①持ち込み食品や複数のとろみ調整食品を使用している、
②嚥下調整食の基準がなかったり、施設独自の名称を使用している、
などの実態が明らかになった。
「地域で食べるを支えるということは、咀噌障害、嚥下障害を抱えながらの地域で暮らすこと」だが、実際にはまだ切れ目だらけの地域支援体制。
このような現状を踏まえ、嚥下調整食、 介護食検索サイト「食べるを支える」を立ち上げた。 サイトでは、食分類、住所、業種・業態から医療施設、介護施設、介護食品取り扱い店等が検索できる。
ぜひサイトに登録して、情報も寄せてほしい。
※取材・執筆：西谷 誠（ニュートリション・アルファ）
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